診療科・部門

移行期医療支援センター

移行期医療支援とは

 医療が進歩し、小児期発症の疾患をもつ多くの患者さんが、成人となる時代がやってきました。しかし、成人の診療科で小児期発症の慢性疾患を診ることができるかと言うと、医療体制については必ずしもそうなっていません。むしろ、病状が複雑で重症なほど、小児科の医師がそのまま診続けているのが現状です。小児科医師は、小児期における病気の診断、治療には問題なく取り組めますが、成人期における原病の進行や合併症、また、成人期の新たな病気の発症にうまく対応出来るとはかぎりません。よりよい医療を患者さんに提供するためには、小児科医と成人科の医師が協力して取り組んでいく必要があります。また、小児期では病態を理解して医師の提案する検査や治療に同意し、進めていく主体が保護者であったものが、成人期になるにあたり、本人へと移っていかねばなりませんが、必ずしもスムーズにできているわけではありません。

 移行期医療支援とは、小児科医と成人科医で十分な協力体制を確立しながら小児科から成人科への医療の移行を支援すること、患者が自立して病気と向き合い、病気に対する自己管理能力を高めていくための患者自身の自立を支援すること、の二つの柱からなります。もちろん、自立支援には、こどもたちが、就労、結婚、妊娠、出産など、多くのライフイベントに向かって夢のある人生を送ってもらうため、どのように社会と向き合いや社会制度などを活用して行くかなど援助していくことも行っていかねばなりません。

長野県立こども病院 移行期医療センターについて

 長野県立こども病院は、これまで、病院全体として 医師、看護師、心理士、薬剤師、栄養士、リハビリテーション技術科療法士、などの多職種連携で、移行期医療に取り組んできました。この度、さらに移行期医療センターを設置し、グレードアップを図ります。

目的は以下の通りです。

  1. 小児医療から成人期医療への移行に際して、患者の社会的背景や病状に応じて、移行医療を円滑に進める。
  2. 患者が成人となってよりよい社会生活を営むため、自身の病気に対する理解を深め、自己管理能力を習得することを目的とした心身の成長に合わせた自立支援を行う。
  3. 看護、療育支援部門、医療技術部門、地域の福祉、教育関係の支援者との連携を円滑にし、多様化している患者および家族のニーズに応える。
  4. 移行期医療を円滑に進めるため、信州大学移行期医療支援センター、地域一般病院、一般開業医との連携を強化し、移行期医療を支える医療体制の整備に務める。
  5. 移行期医療支援に携わる医療者の育成を行う。
  6. 患者・家族、院内医療関係者をはじめ、県内の各医療機関等に対する移行期医療についての幅広い啓発活動を行う。

 

 長野県立こども病院 移行期医療支援センターは、県や信州大学に設置されている、移行期医療支センターと協力して、長野県全体の移行医療支援を担います。(下記 体制図)

■ 移行期医療専門外来を開設し、移行期担当医師が、医療の移行についてどのように計画していくかを患者、家族と相談してゆきます。詳しくは、当院、移行期医療支援コーディネーターにお尋ねください。

センター長の紹介

移行期医療支援センター長兼循環器小児科部長瀧聞 浄宏たきぎく きよひろ

心臓病で苦しむこども達、お父さんやお母さんの心に寄り添った診療ができればと考えています。心エコーの分野では胎児心エコー、3次元心エコー法、スペックルトラッキング法、心臓再同期療法における心機能評価などの最新の心エコー法を臨床に役立てています。また、カテーテルアブレーション、経皮的心房中隔欠損術などのカテーテル治療も施行しています。

瀧聞 浄宏
主な経歴
横浜出身。横浜市立大学医学部卒業。
神奈川県立こども医療センターのジュニアレジデントを経て横浜市立大学小児科大学院で博士課程を取得。
1999年~2002年 長野県立こども病院 循環器科フェロー
2002年~2007年 横浜市立大学医学部小児循環器科 助手、病院講師として勤務
2007年 現職
所属学会・その他
日本小児循環器学会評議員、専門医、日本心臓病学会特別会員(FJCC)、日本循環器学会専門医、日本小児科学会専門医、日本超音波医学会専門医、医学博士、日本胎児心臓病学会 副理事長、信州大学臨床教授、American Society of Echocardiography(ASE)Menmber
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